著者 | ノーム・ゴールドスタイン (1979 - 2007); AP通信編集者 (2008 -) |
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原題 | The Associated Press Stylebook and Libel Manual |
国 | アメリカ合衆国 |
言語 | アメリカ英語 |
シリーズ | 毎年改訂 |
題材 | スタイルガイド |
ジャンル | 報道用リファレンス |
出版社 | Basic Books |
出版日 | 2015年7月14日 |
ページ数 | 536 (2015年版ペーパーバック), 600 (2015年版螺旋綴じ) |
ISBN | 978-0-465-06294-2 |
『APスタイルブック』(英: The Associated Press Stylebook and Briefing on Media Law, AP Stylebook)は、米国のAP通信が編纂・発行するスタイルガイド。文法、句読法、表記法(大文字・略語・スペリング・数詞の使い方、スタイルの定義とルールなど)が記されたもので、もとはAP通信に勤務・提携した米国人ジャーナリストたちが文体を標準化するため作成したものである。1953年に一般向けに書籍化され、英語圏では放送・雑誌などの報道関係者のみならず、教育機関や一般企業の広報宣伝部門でも広く使われるようになった[1]。その簡略化された表記法(例えば接続詞の前のコンマは略す、9より大きい数値はアラビア数字で表記する)は、印刷やウェブの限られた表示スペースの節約に役立っている。
この本はいくつかの章に分かれている。
『APスタイルブック』は長年にわたり "The Associated Press Stylebook and Libel Manual" という題名だったが[2]、2000年に[3][4] "The Associated Press Stylebook and Briefing on Media Law" へ変更された[5]。いくつかの版、例えば2004年のものではより短い "The Associated Press Stylebook" とカバーにある。
AP通信は1846年に設立された。その歴史の殆どを通じて、AP通信は記者たちのためにスタイルブックを整備してきた。1950年代はじめにそれは『APスタイルブック』として形になり、世界中の提携マスメディアの殆どのみならず、提携していない所でも使われる、職業的英語文法の主要なリファレンスとなった。1953年には、報道関係であるか否かを問わず多くの編集者からの要望に応える形で、AP通信はこのスタイルブックを一般向けに出版した。初版から四半世紀の間は、「読者には確かな文章力があり充実した資料室が使える」という前提で細かいところまではカバーしていなかった[6]。1977年にAP通信の編集委員ルイス・ボゥッカーディの要望に基づき、内容の拡充が始まった[6]。その年の版は同業者のUPI通信社と共同で制作された[7]。1989年にノーム・ゴールドスタインが『APスタイルブック』の編集者となり、2007年の版まで従事した[6]。彼はその最後の版を出した後、『APスタイルブック』の、名称に関する章の今後について次のようにコメントしている。
何が変わったかというと ... いまやインターネットでより多くの情報を得られるようになった。今や我々がどれほど「リファレンスブック」たるべきか、私にはよく分からないし、少なくとも編集委員にも分かっていない。昔のハリケーン、地震のような歴史的背景に関する言葉のいくつか、そうした今ではインターネットで簡単に調べられる百科辞典的なものは、省かれることになるかもしれない。
現在の『APスタイルブック』の編集者は、ポーラ・フローク、サリ・ジャーコプスン、デヴィッド・ミンソーンである[8]。2009年にこの本は iPhone 用アプリとしてリリースされ、それには定期的ななアップデートとカスタマイズ機能が加わっている。
1977年以降、『APスタイルブック』の発行部数は200万部近くにのぼっているが[9]、現在では Twitter (@APStylebook)[10] や Facebook[11] のようなソーシャルメディアを使ったオンライン発信も増やしており、オンライン購読や iOS のモバイル端末用アプリでも入手可能になっている。
1953年に初版が出てから20年にわたり改訂は隔年だったが、現在は毎年(通常6月に)改訂版が出て、記述や新項目が追加される。2008年には "podcast"、"text messaging"、"social networking"、"high-definition" など200項目が新規に追加された。2009年の新項目には "Twitter" や "texting" がある。こうした更新は、テクノロジーの進歩や文化の変遷に対応するため行われる。