ピンクリボンを掲げるワコール本社ビル | |
種類 | 株式会社 |
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市場情報 |
大証1部(廃止) 3591 1964年9月7日上場 京証 3591 1964年9月7日 - 2001年3月1日 |
略称 | ワコールHD |
本社所在地 |
日本 〒601-8530 京都市南区吉祥院中島町29番地 |
設立 | 1949年11月1日(創業:1946年6月15日) |
業種 | 繊維製品 |
法人番号 | 5130001012084 |
事業内容 | グループ会社の経営管理、繊維製品の製造販売、飲食・文化・サービスおよび店舗内装工事事業 |
代表者 |
塚本能交(代表取締役会長) 安原弘展(代表取締役社長執行役員) |
資本金 |
132億6,000万円 (2020年3月期) |
発行済株式総数 |
6,858万9,042株 (2019年6月27日現在) |
売上高 |
連結:1,728億6,000万円 単独:61億9,600万円 (2022年3月期)[1] |
営業利益 |
連結:50億1,300万円 単独:61億9,600万円 (2022年3月期) |
純利益 |
連結:46億0,800万円 単独:27億4,900万円 (2022年3月期) |
総資産 |
連結:3,032億4,500万円 単独:1,651億円 (2022年3月期) |
従業員数 |
連結:19,717[730]人 単独:90人 (2022年3月31日現在) |
決算期 | 3月31日 |
会計監査人 | 有限責任監査法人トーマツ |
主要株主 |
三菱UFJ銀行 4.90% 明治安田生命保険相互会社 4.68% 日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口)4.40% 日本マスタートラスト信託銀行(信託口)4.38% 京都銀行 3.61% 日本生命保険相互会社 2.82% 滋賀銀行 2.80% 三菱UFJ信託銀行 2.34% 第一生命保険 2.10% 旭化成 1.90% (2019年3月31日現在)[2] |
主要子会社 |
ワコール 100% ピーチ・ジョン 100% WACOAL INTERNATIONAL CORP. 100% WACOAL AMERICA, INC. 100% WACOAL EUROPE LTD. 100% ハウス オブ ローゼ 20% |
関係する人物 | 塚本幸一(創業者) |
外部リンク | https://www.wacoalholdings.jp/ |
種類 | 株式会社 |
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本社所在地 |
日本 〒601-8530 京都市南区吉祥院中島町29番地 |
設立 | 2005年10月1日 |
業種 | 繊維製品 |
法人番号 | 9130001026444 |
事業内容 | アウターウェア、スポーツウェア、その他の繊維製品および関連製品の製造、卸売販売および一部製品の消費者への直接販売 |
代表者 |
安原弘展(代表取締役会長) 伊東知康(代表取締役社長執行役員) |
資本金 |
50億円 (2019年3月期)[2] |
売上高 |
1,039億8,900万円 (2019年3月期)[2] |
経常利益 |
96億3,400万円 (2019年3月期)[2] |
純利益 |
82億8,000万円 (2019年3月期)[2] |
純資産 |
1,071億6,700万円 (2019年3月期)[2] |
総資産 |
1,405億6,000万円 (2019年3月期)[2] |
従業員数 | 単独:4,861人 |
決算期 | 3月31日 |
会計監査人 | 有限責任監査法人トーマツ |
主要株主 | ワコールホールディングス 100% |
外部リンク | https://www.wacoal.jp/ |
ワコール (英: Wacoal) は、京都市に本社を置く、日本の衣料品メーカーである。事業の中心は、女性用下着販売。
本社は京都府京都市南区吉祥院中島町29番地(西大路駅付近に位置)。主軸のメインブランド「ワコール」と、低価格のサブブランド「ウイング」の二つのブランドを中心に展開している。また、「ウンナナクール」など複数のブランドを使い、大型ショッピングセンター内を中心に直営販売店(SPA = 製造小売業)も展開する。ブラジャーに関しては大人向けだけでなく思春期向けにもフェアリーティアラ・ワコールジュニアビス・プチプリリ・プリリの各ブランドで展開しており、1/2成人式(10歳)を迎えたら母娘で話をしてファーストブラを買うよう勧めている[3]。
これ以外に、ハウスデザイン事業部(「女性の視点による」インテリアコーディネイト)や女子陸上部にも力を入れている[要出典]。
ワコールと提携している縫製会社が作った製品は、新潟市西蒲区(旧西川町)にある新潟ワコール縫製株式会社で最終検針を行い、その後、東日本担当の東京流通センター(東京都板橋区)、西日本担当のワコール西日本流通センター(滋賀県守山市)から、各販売店へ配送することになっている[要出典]。
シニアビジネス対応として、女性の世代ごとの体型変化をデータベース化し、シニア女性向けの下着開発につなげている[4]。
2021年時点で、全従業員の9割が女性を占めるが管理職の女性の割合は課長級が約2割、役員は約6%である[5]。
2024年8月、様々な客層に配慮する手引きを作成し、性的マイノリティーに対する接客方法で「性別にかかわらず、商品選びのご相談に対応することが基本方針です」を掲げた[6]。
2014年(平成26年)、アメリカ合衆国で「やせる下着」に科学的な根拠がなく違法であると、連邦取引委員会から指摘され、130万米ドルの納付で和解した[16]。
※ 国内グループ企業(ワコールホールディングス)参照。