大丸心斎橋店本館 | |
種類 | 株式会社 |
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市場情報 |
大証1部(廃止) 8234 1949年5月16日 - 2007年8月28日 |
本社所在地 |
日本 〒542-8551 大阪府大阪市中央区南船場四丁目4番10号 |
本店所在地 |
〒542-8501 大阪府大阪市中央区心斎橋筋一丁目7番1号 |
設立 |
1920年(大正9年)4月16日 (株式会社大丸呉服店) |
業種 | 小売業 |
事業内容 | 百貨店事業 |
資本金 | 202億8304万4920円 |
売上高 |
4,670億円 (2009年2月期中間予想・単独) |
総資産 |
2,839億200万円 (2009年2月期中間・単独) |
従業員数 |
3,292人 (2007年8月31日現在・単独) |
決算期 | 2月末日 |
主要株主 | J.フロント リテイリング 100% |
主要子会社 | 博多大丸、高知大丸、下関大丸(2020年3月直営店化)、ピーコックストア |
関係する人物 |
下村彦右衛門正啓 里見純吉 北沢敬二郎 井狩彌治郎 下村正太郎 |
外部リンク | https://www.daimaru.co.jp/ |
特記事項:1717年創業。2010年3月1日に株式会社松坂屋と合併し、株式会社大丸松坂屋百貨店となり解散。 |
大丸(だいまる、DAIMARU)は、J.フロント リテイリンググループの大丸松坂屋百貨店が運営する日本の百貨店である。
また、株式会社大丸(英: The Daimaru, Inc.)は、2010年2月28日までこれを運営していた企業である。
京都発祥の老舗百貨店で呉服店を起源とする。大阪(心斎橋・梅田)・京都・神戸・東京・札幌に主力店舗を構えており、心斎橋店が本店にあたる。売上高1000億円を超える店舗は存在しないが、主力店舗はどれも比較的高い売上を誇り、この6店舗だけで単体の91%の売り上げを占めている。特に本店の心斎橋店と、神戸店は高級百貨店として関西において高いブランド力を誇る。大手百貨店では唯一、京阪神を網羅している。
1717年(享保2年)に下村彦右衛門正啓が現在の京都市伏見区京町北8丁目77に呉服店「大文字屋」を開業し、呉服商を出発点として両替商を兼営していた。1726年に大坂心斎橋筋に進出。1728年に名古屋本町に名古屋店を開き「大丸屋」と称した(のち閉鎖)。幕末には髙島屋に対抗して幕府側についた。
1908年11月、個人商店「大丸呉服店」を株式合資会社に転換。その際に下村家当主であった第11代下村正太郎が早稲田大学商科出身だった縁から、銀行家杉山義雄を専務理事として迎え入れ改革に乗り出した。杉山は専務理事就任時に資本金50万円のうち3万円を出資し、従業員や別家が20万円を出資していた[注釈 1]が、約40軒の別家は旧態依然としていたところに杉山が急激な改革を実施。これが古手の店員や別家の反感を買い、さらに不況と重なったことから杉山は退任に追い込まれる。
その後、1910年に東京信託会社の岩崎一が改革案を作成し、ついで大隈重信の斡旋により、日本生命社長の片岡直温が改革に乗り出す。同年秋には東京・名古屋の両店を閉店する一方で、京都・大阪・神戸店を拡張して再建に乗り出した。下村家も秘蔵の書画骨董を売却して約30万円を調達して資力を増強、1911年1月22日に別宅会を解散して積立金を割り戻す決定をした。1914年には大阪店が不渡り手形を出して京阪2店が休業するなど、呉服店から百貨店への転換過程では問題が続発したが、幾度もの困難を乗り越え、1928年に大丸と改称して近代化に成功した。
高度成長期は三越(現:三越伊勢丹ホールディングス、同社傘下の三越伊勢丹ほか)と並び「西の横綱」と呼ばれた。しかし、梅田店出店に関する三菱銀行からの借入金など1000億円もの有利子負債を抱え、経営が一時悪化した。1990年ごろには梅田店や東京店の黒字転換が実現し、神戸店の周辺開発を進めたものの、バブル崩壊後に再度業績は低迷。奥田務が社長就任後、他の百貨店よりも一足早く1998年より事業構造改革に乗り出し、国内不採算店舗の閉鎖や海外店舗の全面撤退、人員削減に取り組んだ。一方で2003年には札幌店を開店し軌道に乗せている。結果として改革は成功し、収益力を業界首位級に押し上げた。
なお店名の呼称については、通常「〜てん」と案内されるが、近畿圏の各店舗に関しては以前から「〜みせ」と案内されるのが通例である[1]。直営店では、札幌店・東京店は「〜てん」、心斎橋店・京都店・神戸店・梅田店が「〜みせ」と呼ばれている。近畿圏でも同業他店舗は公式には「〜てん」を使っているところがほとんどで、「〜みせ」の呼称は珍しい。ただし阪急百貨店は本店・メンズ館・食品館を除いてすべて「〜阪急」の呼び方に統一しているほか、髙島屋では一部社員が非公式ながら「〜みせ」を使っている[1]。
名物は、餡入りカステラ饅頭に「大」の焼印が押された「大丸饅頭」であった。元々は神戸店で販売していたが、1995年の阪神・淡路大震災で製造機械が壊れて販売中止となった。その後、震災後10年を記念して2005年に1週間だけ再現された。大丸梅田店[注釈 2]のほか、博多大丸福岡天神店でも販売していたが、2022年に梅田店でも販売を終えた。
2007年9月3日、東海地方を拠点とする松坂屋との経営統合を発表。共同持株会社「J.フロント リテイリング株式会社」(JFR)を設立した。2010年3月1日に松坂屋を存続会社とする合併を行い「株式会社大丸松坂屋百貨店」が発足した。これに伴い法人としての株式会社大丸は解散している。
1688年(元禄元年)、京都伏見京町北八丁目に生まれる。1748年 (寛延元年) 5月15日没。
父・下村三郎兵衛兼誠は摂津国茨木の武将中川氏の家臣の子孫で、大坂の陣の後で商人になった。正啓はその第五子で三男として後継ぎとなり、19歳の時に父祖の古着屋「大文字屋」を継いで行商を始めた[4]。30歳で京都伏見に小店舗を開いたのち、八文字屋甚右衛門と共同出資で心斎橋筋に「下村松屋」を開店、名古屋店から「大丸」を名乗り、1731年から単独経営となった。律儀で誠実な性格で、「現金正札販売」をモットーに豪商となっても先義後利の人であったことから、大塩平八郎の乱の際にも義商であるとして襲撃を免れたと言われる[5]。
背が低く頭が大きく、耳たぶが垂れ下がった風貌で、人情に厚く商売を成功させたことから、「福助人形伝説」の一人として伝えられるようになった[6]。
創業者の下村彦右衛門正啓が、1736年(元文元年)、大丸総本店「大文字屋」開店時に定めた経営理念。
先義(而)後利(者栄)=義を先にして利を後にする者は栄える。
「義」とは「商売における正しい道」「公共のために尽くす気持ち」を意味し、「顧客第一主義に徹すれば、利益は自ずからついてくる」という考え方に徹した。
下村は毎年冬になると施餓鬼(せがき)として、貧しい者に食べ物や古着や金銭を施し、人の集まる寺社に大丸マークつきの灯籠や手ぬぐいを大量に寄付するなど、今で言うボランティア活動を行って利益を社会還元していた。
このため1837年(天保8年)の大塩平八郎の乱では、百姓一揆により利を優先させた富豪や大商人はことごとく焼き討ちに遭っていたのに対し、「大丸は義商なり、犯すなかれ」と部下に命じていたため、焼き討ちを免れたと伝えられている。
この精神は、現在も大丸の企業理念として継承されている。
創業時の「大文字屋」の名は、京都五山の送り火の「大文字」にちなんで付けられた。名古屋進出にあたり「丸」の中に「大」の字をあしらった商標を使い始め、広く一般に「大丸」と呼ばれるようになった。「丸」は宇宙を表し、「大」の文字は「一」と「人」を組み合わせて成り立っていることから、「天下一の商人になろう」という志を示した。
江戸進出に際しては、このマークを染め抜いた萌黄地の風呂敷を大量に作り商品を包んで運んだ。その風呂敷が派手で非常に目立つものだったため、江戸っ子の間で話題となり、開店前から多くの人に認知されるようになった。風呂敷自体が江戸前期には銭湯に行くときにすら使われていなかったのにもかかわらず、大流行することになった。
大丸屋江戸店での風呂敷の売上は、1750年(寛延3年)には14,500枚だったが、1828年(文政11年)には60,670枚と4倍に増加。商人ばかりでなく、一般庶民が品物を運ぶ際に使う当たり前の道具として定着することになった[7]。かくして大丸屋は、越後屋(現:三越)、白木屋(現:東急百貨店)と並ぶ江戸三大呉服店と称されるまでになったのだった。
1913年(大正2年)に類似商標と区別するため、おめでたい「七五三」にちなんで「一」の左端に3本、「人」の字の下端左に5本、右に7本のひげをつける改定を行って登録、以来70年に渡って親しまれた[8]。
1983年のCIによりシンボルマークは「孔雀(ピーコック)」をデザイン化したものに変更され、現在に至っている。ただし正式な社章は現在も「七五三ひげの大丸」で、呉服の包装・一部店舗(心斎橋店・南館屋上や下関店など)の外装にも残されている。
2010年3月の大丸松坂屋百貨店の発足後は、各店の正面入口脇の店名の銘板の表示も、「丸に大」のマークと「大丸 創業1717年」と記されるようになった。ちなみにそれ以前の銘板は、上部に「丸に大」のマークが孔雀の羽で縁取られ、その下に「株式会社大丸 The Daimaru, Inc. 」と記されたものであった。特に心斎橋店のものは「創業1717年」の文言が当初から記されていた。なお、梅田店の正面入口の銘板は孔雀をモチーフとしたCIマークに「DAIMARU UMEDA」と記されたものであったが、2011年4月19日の増床グランドオープンに合わせ「丸に大」のマークのものに変更された。
大丸は積極進取の側面もあり、早くから日本国外ブランドとのライセンス契約や、プライベートブランドの開発も行ってきた。ただし、新・百貨店モデルへの移行により、プライベートブランドはほぼ廃止されている。
1953年(昭和28年)にクリスチャン・ディオールと独占契約を結び、ライセンスによる国内生産が始まった。店内に「ディオール・サロン」を開設、輸入されたディオールの型紙を使用し、自社でオーダーメイドの服を製造した[9]。そのお披露目として、大阪、京都、神戸で初のファッションショーも開催している(東京初のファッションショーは1927年の三越銀座店)。これは日本初の海外デザイナーとの提携となり(従来は外資法により禁じられていた)、他の百貨店も追従したばかりではなく、アパレル業界全体に広がっていった[10]。
買付と京都地区での製作を担当した礒村春を校長として、その洋裁教育を伝搬すべく、大丸ドレスメーカー女学院(現:ディーズファッション専門学校)を京都店6階に開校した。
1964年からはカネボウがディオールの独占販売権を獲得、1997年秋からはクリスチャン・ディオール・ジャポン社が独自に店舗展開を開始[11]。現在、大丸各店にはショップを出店する形(鳥取を除く)になり、大丸以外の百貨店にも出店している[12]。
ディオールと入れ替わりに1964年からジバンシィと独占契約。オードリー・ヘプバーン御用達ブランドで、長らく大丸の顔ともいうべきブランドだった。
独占契約の関係により、12代目下村正太郎は日産・ローレル ジバンシィバージョン(C31型)を保有しており、1983年にユベール・ド・ジバンシィとオードリー・ヘプバーンが大丸でのイベントのために来日した際には移動用車両として使われた。その後、長らく大丸ヴィラにてナンバーがない状態で保管されていたが、2022年に日産自動車へ寄贈されヘリテージコレクションに収蔵されている。
「トロイの戦士」を意味する大丸の紳士服で、日本で最初のプライベートブランドである。1959年に開始され、既製紳士服の先駆けとなった。十字屋提携時代は十字屋・清水屋でも取り扱いがあった。J.フロント リテイリングになってからは松坂屋でも取り扱うようになった。
当時の日本には、既製服製造のための大規模な工場が少なく生産効率が低かった。このため既製服のサイズは「特大」「大」「中」「小」の4種類に限定されており、紳士服はテーラーで注文して作ることが一般的だった。
大丸は「日本人の体型によりフィットする洋服」として開発すべくアメリカ既製服界に精通し、自らもテーラーを経営する奈古済一(なこせいいち)を招聘し技術指導を要請した。当時最新鋭の20数種のプレスマシンなどの技術を導入し、アメリカ式の流れ作業のシステムで製造工程の合理化を行った。
サイズの呼称も、「Y体」「A体」「AB体」「B体」など29種類を展開したのもトロージャンが初で、それが業界全体に広がることになった。日本人の前屈体型にフィットさせるため肩の形状も変更し、これに合わせて湾曲したハンガーも開発した。これも業界初の試みだった。
発売時の価格は、ウール100%の生地を使用したスーツで13,000円からで、オーダースーツと変わらない価格水準で大成功を収めた。
CMには、1966年にダーク・ダックス[注釈 3]、1970年代はジュリアーノ・ジェンマなどを起用し話題を呼んだ[13]。晩年にも「お台場仕立て、脇ざし、尻シック、キュプラ裏地」などワンランク上の仕様を採用するなど、進化を続けていた[14]。しかし、2020年夏に突如取り扱いを終了した。[要出典]
大丸心斎橋店 DAIMARU SHINSAIBASHI MISE | |
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大丸心斎橋店北館 | |
店舗概要 | |
所在地 |
〒542-8501 大阪市中央区心斎橋筋1丁目7番1号 |
座標 | 北緯34度40分26.1秒 東経135度30分3.4秒 / 北緯34.673917度 東経135.500944度 |
開業日 | 1726年 (享保11年) [注釈 4] |
商業施設面積 | 77,000 m² |
営業時間 | 10:00-22:00 (フロアにより異なる) |
前身 | そごう心斎橋本店(北館) |
後身 | 心斎橋PARCO(2代目店舗、北館) |
最寄駅 | 心斎橋駅 |
外部リンク | 大丸心斎橋店 |
この節に雑多な内容が羅列されています。 |
大丸における本店である。北館(心斎橋パルコ)・本館・南館及び周辺の複数の路面店で構成される。大阪のメインストリートである御堂筋と、心斎橋の賑わいの中心である心斎橋筋商店街に面している。売上高は708億円(2022年)で、大阪府内・大阪市内ではあべのハルカス近鉄本店に次ぐ4番手に留まっている[15]。本店だが売上高では神戸店(839億円)の方が多く、「大丸」ブランドでは2番目の売上である[16]。
1983年開店。大阪駅駅ビル(大阪ステーションシティ)サウスゲートビルディング(2011年3月16日「旧・アクティ大阪」より改称)地下2階から地上15階。
店舗面積は従来40,416m2だったものが、2011年3月から順次増床部分が開業した後、同年4月19日のグランドオープン時には既存部分と合わせて64,000m2となった。
「新百貨店モデル」の集大成として、ハンズやポケモンセンターオーサカ(2010年11月26日に先行して開店)など、大規模なテナントが出店している。
大丸京都店 DAIMARU KYŌTO MISE | |
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店舗概要 | |
所在地 |
〒600-8511 京都府京都市下京区四条通高倉西入立売西町79番地 |
座標 | 北緯35度0分15.4秒 東経135度45分43.2秒 / 北緯35.004278度 東経135.762000度 |
開業日 | 1736年 |
商業施設面積 | 50,830 m² |
営業時間 | 10:00-20:00 (フロアにより異なる) |
最寄駅 | 烏丸駅・四条駅 |
外部リンク | 大丸京都店 |
1717年、創業者の生地にて創業。伏見京町北8丁目は京阪電鉄丹波橋駅北方で、京都の中心地ではなく郊外だった。
1729年に「仕入れ店」を置いた柳馬場綾小路は、現在地より東南東方向200mに位置した。
1736年大丸総本店「大文字屋」を構えた東洞院船屋町は、市営地下鉄烏丸御池駅付近と現在地より1駅北隣に位置していた。
また、1863年に新選組が揃いの割羽織を調達に訪れたのは、これとはまた別に設けられた「松原店」で、松原通御幸町・寺町間の北側[21]。京阪電鉄清水五条駅から鴨川の東岸だった(大丸ではなく四条の呉服屋「菱屋」だったという異説もある)。
1912年、「京都大丸」が市内中心部の四条烏丸に開店。ここが現在の京都店の所在地である[22]。現・京都店の店舗面積は50,830m2。心斎橋店と同じくヴォーリズ設計であるが、四条通側の外壁は改装されている。なお、下村家の邸宅であった京都・烏丸丸太町上ルの大丸ヴィラ「中道軒」はチューダー・ゴシック様式の豪壮な建築として知られている。日本占領期には米第6軍司令官宿舎に当てられた。
この建物の他、5つの「周辺店舗」がある。
松坂屋高槻店も運営上、京都店の分店扱いとなっている。
なお、付近の四条河原町に位置する若者向け百貨店の「藤井大丸」と当店とは関係はない。
売上高は839億円(2022年)[16]で、阪神神戸三宮駅に直結する神戸阪急(旧:そごう神戸店)を抑えて、売上高において神戸市内および兵庫県内最大であり[16]、「大丸」ブランドの店舗としては大丸の本店にあたる心斎橋店(708億円)よりも多く、同ブランドでは最大の売上高の店舗である(大丸松坂屋としては松坂屋名古屋店が最大)[16]。神戸一の繁華街である三宮・元町エリアの地域一番店。
1980年3月15日、須磨ニュータウン中央センターの商業施設「須磨パティオ」(地上4階建て一部5階)の核店舗としてダイエーとともに開店[23]。新しいタイプの郊外型百貨店として、ニューファミリーを対象に、地域住民に密着した店づくりを行った[23]。大丸が郊外型ショピングセンターに出店するのは初めてのことだった[23]。2020年3月、開業40周年に合わせ、大規模リニューアルを実施。3月の第1期リニューアルでは、1・2階の百貨店売り場を再編・改装したほか、3階にヘアサロンや手芸店など地域密着型のテナントを導入[24]。4階には、2021年3月24日、市が名谷駅周辺で進める再開発事業の一環で、市立名谷図書館がオープンしている[25]。運営に関しては、1979年6月「株式会社須磨大丸」が設立され、翌年6月、「須磨大丸」から「株式会社ダイマル」に商号変更[23]。2001年に直営化され、神戸店の分店となった。
1980年10月9日、モンテメール(地下1階、地上7階建て)の核店舗として開店。芦屋店は地下1階~地上4階に出店した[23]。2020年3月の全面改装で、本館上層階にあったレストラン街を西館3~4階に移設するとともに、百貨店と専門店が混在していたフロア構成は見直され、百貨店は本館地下1階~地上2階、専門店は本館3~6階と西館に集約となった。芦屋店は、地下1階、地上1階の食料品に「明治屋ストアー」や和洋菓子・ベーカリーを新規導入。婦人ファッション中心の2階は定期借家契約のフロアに切り替わった[26]。運営は須磨店同様、株式会社ダイマルが当たり[23]、2001年に直営化、神戸店の分店となった。
1954年10月、東京駅八重洲口直結の株式会社鉄道会館 八重洲本館に開店(賃貸入居)[27]。店舗面積31,500m2。東京駅直結のターミナルデパートであった。
旧「大丸呉服店」が明治期に閉店して以来、44年ぶりの東京再進出を果たした。開店初日には20万人が来店した。東京店開業以来、東京駅と京都駅には「行きも大丸、帰りも大丸」というキャッチコピーの広告が掲示されるようになった。
開店の際には、東京ではすでに月賦の「大丸百貨店」(現:井門エンタープライズ)がチェーン展開していたため、名前の競合が問題になり2社間で協議が持たれた。その結果、百貨店の(下村)大丸には百貨店をつけず「株式会社大丸」、月賦の(井門)大丸には百貨店をつけ「株式会社大丸百貨店」とすることが取り決められた。(井門)大丸には、広告宣伝においては愛称として「ライフアップ大丸」とも称し、マークは(下村)大丸とは全く異なるデザインを使用していた[28]。 労働力確保のため、1957年(昭和32年)には日本では珍しかった「パートタイム」の採用を開始。パートタイマーの言葉が一般化する契機となった[29]。
しかし、中規模店であり、客単価の低い旅行客などの利用が多かったため、1987年(昭和62年)度まで長年赤字が続き、巨大なキオスクと揶揄されるほど、三越や伊勢丹など他の都内の百貨店よりグレードが低い店と言われていた。このため、1985年(昭和60年)閉店の八王子店や1987年(昭和62年)業態転換の町田店も合わせて東京から完全撤退するとの噂もあった。しかし、このままでは新規採用や出店・海外事業に支障をきたしかねないと判断し、50億円から70億円の予算を投じて開業以来初となる大改装を行った。内容は天井に起伏を持たせて豪華さを出したり、1階正面入り口のエスカレーターを撤去して開放感を持たせたほか、売場も婦人服、紳士服や雑貨などの高級品中心の店作りに転換し、12階のギャラリーフロアに所在した支店長室などを撤去して「大丸ミュージアム」を新設するといったものだった。梅田店の建設に携わった米国のシェイクス&ジョンソン社に委託して、1990年(平成2年)4月16日に完成した[30]。 2007年10月31日にいったん旧店舗を閉店。ペデストリアンデッキ「グランルーフ」と駅前広場整備のため建物は取り壊された。同年11月6日にグラントウキョウノースタワー(現在地)に移転。住所など詳細はグラントウキョウを参照。2段階に分けて建替えられ、第1期分では地下1階 - 13階 店舗面積34,000m2に入居。第2期工事終了後の2012年10月5日に46,000m2に増床してグランドオープン。地下3階駐車場も完備した。
札幌駅南口JRタワー西ブロック。店舗面積45,000m2。札幌駅直結のターミナルデパートである。
京阪神や東京でしか取り扱わなかった商品の販売や立地環境の良さも手伝い、2009年からは地元の老舗百貨店の丸井今井を抜いて札幌市の地域一番店となった。
西武旭川店が2016年9月末に閉店したため、日本百貨店協会の加盟百貨店では最北に位置する店舗となっている。
なお、札幌市中央区南1条に所在する大丸藤井セントラルは全くの別会社である。
山口県下関市のJR下関駅東口にある複合商業施設「シーモール下関」の核店舗として出店[31]。地下1階-地上7階建てで店舗面積は約24,000㎡。かつては連結子会社の株式会社下関大丸が運営する「下関大丸」であったが、2020年3月1日に株式会社大丸松坂屋百貨店が株式会社下関大丸を吸収合併・直営店化し、店舗名は「大丸下関店」に改められた[31]。
松坂屋については当該項目を参照。
過去には以下のような売場が存在した。
町田市が都市整備計画の一環として小田急線新原町田駅(当時)前にビルを建設することになり、大丸ほか百貨店数社に出店を打診した[34]。1970年当時の人口は周辺の相模原市、大和市を入れると40万近くになっており、東京・新宿から30分ほどのベットタウンで、独立商圏であることから立地条件にも優れていると判断し、大丸は出店を決定[34]。1971年10月、東京店に続く大丸の直営店として開店した[35]。同時に相模原市上鶴間に地下1階、地上5階建ての建物も建設。地下1階から地上3階までを大丸配送センター、4・5階は上鶴間男子寮とした[34]。
しかし、周辺には1976年9月に小田急百貨店、1980年10月に東急百貨店などが出店したため、業績は次第に悪化していった。町田店は増床の余地もなく、売場面積では対抗が出来ないため、1985年7月に「町田店特別対策室」を設置し、競合店調査の結果、1987年2月に大丸は新業態店舗を運営する「町田大丸」を設立。1988年3月、同社が運営する"食生活文化バザール"おいしい暮らしの「プラザビーミー」(営業面積16,025㎡)にリニューアルを図った[36]。プラザビーミーは地下1階から3階までをフーズ、9・10階をレストラン、"食"に挟まれた4階から8階までをファッション、リビング、カルチャーサービスで構成。全体の70%を自主運営とした[37]。
1990年9月に伊勢丹が近郊の相模原市に伊勢丹相模原店を開設[36]。町田大丸に隣接する小田急百貨店、東急百貨店もこれに対抗するように増床を行った[36]。これを受けて、町田大丸も改装工事を進め、1991年3月に全館リニューアルを行った。主に地下1階と地上1階、3階の3層で構成していた食品売場を地下1階と地上1階に集約し、地域初登場のブランドを多数導入した[36]。しかし、競合激化に抗することが出来ず、2000年2月27日に閉店[38]。閉店に伴い、大丸は2002年2月決算で約98億円の特別損失を計上した[38]。土地・建物は丸井に64億円で売却され[39]、翌2001年2月21日に「マルイビィ (OIOI be) 町田」としてオープン、のち「町田モディ」となった。
八王子は前述の町田とともに「絹の道」として輸出用の生糸が運ばれた交通の要衝で、大丸の江戸進出時の風呂敷のことが『八王子織物史』で語られるほど大丸と八王子は縁の深く、また東京近郊(都心から50km)のベッドタウンとして注目され、1970年には人口が25万人を突破していた。この時期に大型店の出店が相次ぎ、1969年の伊勢丹、1970年の西武百貨店に続き、大丸は丸紅と忠実屋から熱心に勧誘を受け[34]、八王子では3番目の百貨店として、1972年4月に「八王子大丸」を開店した[35]。八王子大丸は丸井八王子店とダイエー八王子店よりも後の出店となる。
八王子大丸が立地した横山町は、市一番の繁華街として隆盛を極めた商店街で、忠実屋や中小商店が軒を並べていた[40]。だが、八王子駅周辺に大型店が進出すると客足が奪われ、地盤沈下が進んでいた[40]。閉店の引き金になったのは、1983年11月のそごう八王子店を核店舗とする八王子駅北口駅ビル「八王子ターミナルビル」の開業であるが、それに加えて、4月に開店した大丸梅田店の出店に際して巨額な先行投資をしたことが財政面を圧迫し、親会社の大丸がメインバンクの三菱銀行から応援のため取締役を迎える羽目に立ち至っていた事情も重なっていた[40]。八王子大丸の存続については、改善策が検討されたが、結果的に再建は難しいと判断され、1985年8月閉店した[41]。閉店に伴い、東京店は外商八王子出張所を設置した[35]。
大丸が撤退したビルは、その後、「サイドウォーク」という名称で営業。1987年には忠実屋がファッションビル「FAM(ファム)」として営業を始めるが、業績不振が続き、1994年にダイエーが忠実屋を吸収合併したことに伴い、閉店した。閉店後は長年空きビルの状態が続き、当時の黒須隆一八王子市長も商店街衰退の象徴として問題視する発言を行っていた[41]。2001年2月9日にダイエーは本館および別館の土地・建物を日本中央地所とセントラル地所に売却[42]。跡地には、2003年2月に高層マンション「マクシスタワーズアーバンデュオ」が竣工している。
2007年3月開店。東京店の分店扱い。ららぽーとのテナントとして食品売場に特化した業態「大丸フードマーケット」で出店するが、売上が計画を下回り、2013年1月31日閉店[43]。
2007年10月開店。東京店の分店扱い。ららぽーと横浜店と同様、「大丸フードマーケット」での出店。しかし、オープン以来目標を下回り営業赤字が継続したため、2017年7月31日閉店[44]。後継テナントはヤオコー[45]。
1977年開店。神戸店の分店扱いである生活密着型店舗だったが、2013年1月31日閉店[46]。後継テナントは西友。
1971年10月、廃業したニューデパート南海の建物を買収して開店[34]。事務・仕入れについては母店(大阪店)集約形式を徹底し、事務部門は総務部門のみとした[34]。1992年3月、婦人服と婦人雑貨を中心とした高級専門店型百貨店に業態転換し「グレイスコート」の愛称で全館オープンした[36]。これにより食料品の取扱いをやめている[36]。しかし、業績の改善が見られず1998年12月31日閉店[38]。閉店後、和光デンキのアウトレット店、ダイソーなどを経て、現在はドン・キホーテ和歌山店となっている。
1998年10月3日、山科駅前地区第一種市街地再開発事業の一環として建設された「RACTO(ラクト)山科」B棟(地下1階~地上4階)の北半分に、京都店の分店としてオープン[47]。「やましな店(みせ)」とも呼ばれた。ストアコンセプトは「良質な市街地・コンビニエントデパート」[47]。しかし、衣料品販売が低迷し、2010年8月31日以降、規模を縮小。2011年4月29日には3階から4階に「ニトリラクト山科店」が出店。2019年3月31日をもって営業終了[48]。跡地は複数店のテナントゾーンとなる[49]。
1937年「丸由(読みは「まるゆ」)百貨店」として開店。1949年に大丸と業務提携し「鳥取大丸」に社名変更[51]、1975年現在地に移転[52]。建物は、ホテルニューオータニ鳥取ともども黒川紀章の設計。ファッション館「アクア」、鳥取空港売店も運営する。日ノ丸グループの1社で、大丸の出資比率14%[53]。
2022年8月31日をもって商号、商標のライセンス契約が満了となることに伴い、「鳥取大丸」としての営業を終了。9月1日より再び創業時の表記である「丸由(読みは「まるゆう」)百貨店」に屋号を変更した[54]。社名変更した「株式会社丸由」と大丸松坂屋百貨店のMD業務委託契約は継続。
1963年12月、鳥取大丸の子会社でスーパー業態の「米子ストア」として開店。1971年12月、百貨店に業態を変更するとともに「米子大丸」に改称した。しかし、その後立地環境の変化や競合の激化により業績が悪化[35]。このため、1986年4月19日、経営権は天満屋に譲渡された[35]。市郊外に「米子しんまち天満屋」が開店する1990年まで、米子駅前通り東町にあった米子大丸をそのまま、株式会社米子天満屋が経営していた。
1950年別子鉱業(現・住友金属鉱山)の子会社「別子百貨店」として開店し[56]、翌年9月、資本参加により「別子大丸」[57]、1975年11月には3階建てから4階建てに増築し、同時に「新居浜大丸」に社名を変更した[58]。1978年11月には4階東側屋上部分を増築し、各階を改装オープンした。これにより売場面積は6,500㎡となった[55]。中心商店街の核店舗として賑わい創出に寄与してきたが、売上高は1992年2月期の77億5200万円ピークに年々落ち込み、収支も長年赤字が続き、業績回復は困難と判断。また住友金属鉱山および住友林業社宅跡地にイオン新居浜ショッピングセンターの建設計画が持ち上がっていたこともあり、2001年5月27日に閉店した[57]。大丸跡地には地元スーパー「ママイ」の店舗「フレッシュバリュー西原店」が建っていた(一時期閉店したがリニューアルし再オープン)が、2023年1月に閉店した[59]。
1962年、地元資本の「大洋デパート」として開店。1974年、資本参加により「今治大丸」に社名変更。2001年、大丸の100%子会社となる。しかし、競争が激化し、累積損失解消の見通しが立たななくなったため営業終了を決議。2008年12月31日閉店した。建物は解体され、複合施設の整備を目指したが、工事費の高騰もあり目処が立たず、「芝っち広場」として利用されている。
高知大丸唯一の支店であった。玩具店としてかつて一世を風靡したハローマックの跡地に出店し、建物もそのまま使用していた。2021年2月28日閉店[60]。
1934年5月22日「岡政百貨店」開店。1969年3月提携。1987年、岡政100%出資の新会社「株式会社長崎大丸」を設立。1988年営業権の譲渡。2003年、企業再編により博多大丸に吸収合併「博多大丸長崎店」となった。しかし、売上が低迷し2011年7月31日を以って閉店した。跡地は博多大丸によって再開発され、2014年9月、商業施設とホテルで構成の「ハマクロス411」がオープンした。
1999年開店。不採算のため、2017年5月25日に髙島屋が撤退したのに続き、8月25日閉店[61]。
1970年、GMS業態のピーコックストア千里中央店として千里阪急などと同時開業。のちにイオンモールへ運営が移管されるが、建物の老朽化で、ピーコックストア千里中央店と共に2023年4月30日を以って閉店した。跡地にはイオンモールと阪急阪神不動産によって商業施設、ホテル等が整備される[62]。
セントラル・バイイング・システムとは本部集中仕入れのこと。
本来、日本の百貨店は、チェーンストアではないので中央仕入れは行わないものとされていたが、大丸には名古屋店に進出した江戸時代から、既にこの思想が存在した。
「正札現金掛け値なし」の一物一価制を実現するため、1729年 (享保14年) 京都 柳馬場綾小路に「仕入れ店」を置いたのがその始まり。呉服の生産地である丹後や桐生に担当者を常駐させ「本社集中仕入れ=セントラル・バイイング」を行う一方、販売にあたっては、「顧客目線=ダイレクト・マーケティング」もした。それこそが「先義後利」思想に基づく商売のあり方と創業者下村は考えて具体化していたのだった。 [69] 1970 - 80年代、総合スーパーの台頭に対応して、大丸の出店していない地方の百貨店との連携も模索。即ち 中央仕入れ機構「大丸・松坂屋CBS(Central Buying System)グループ」[70] で、1970年1月20日 以下の10社のグループが加盟。 トロージャン他大丸商品の供給、中元歳暮期のバーゲンセール及びギフトの共同企画・配送、商品券「ショピングボンド」等の相互利用を実施した。
太字は現在も営業中。それ以外は閉店・他社と合併したもの。
なお、上記グループのほか、以下のようなスポット提携もあった。
1962年 小田急百貨店(新宿)との商品券の相互利用。
1994年 三越と配送業務提携。東京地区を三越、大阪地区を大丸が担当。翌1995年には三越と商品提携を行い、相互の商品が各店店頭に並べられた。
1990年代に日本百貨店協会の「全国百貨店共通商品券」が登場し、「ショピングボンド」は廃止に至った。
また、加盟店の中にスーパーの傘下になるものが出てきたため、地方百貨店とのネットワークは消滅した。
その後、松坂屋との提携は更に深化し、経営統合へと発展。J.フロントリテイリンググループを形成するに至った。
1960年代は京都と大阪にそれぞれチームを持っていたが、その後京都に統合し、1981年まで活動していた。