岩波書店 | |
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正式名称 | 株式会社岩波書店 |
英文名称 | Iwanami Shoten, Publishers. |
現況 | 事業継続中 |
種類 | 株式会社 |
市場情報 | 非上場 |
出版者記号 | 00 |
取次コード | 0365 |
法人番号 | 6010001010826 |
設立日 |
1949年(昭和24年)4月25日 (創業は1913年(大正2年)8月5日) |
代表者 | 代表取締役社長:坂本政謙 |
本社郵便番号 | 〒101-8002 |
本社所在地 | 東京都千代田区一ツ橋2-5-5 |
資本金 | 9000万円 |
従業員数 | 135名 |
決算期 | 3月31日 |
ネット販売 | 自社サイト、オンライン書店 |
主要出版物 | 広辞苑、岩波文庫、岩波現代文庫、岩波新書、岩波ジュニア新書 ほか |
定期刊行物 | #雑誌を参照。 |
電子書籍 | 有り |
出版以外の事業 | 電子書籍 |
得意ジャンル | 学術書、自然科学書、全集、一般書、児童書、辞典 |
外部リンク |
www |
twitter |
種類 | 株式会社 |
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本社所在地 |
![]() 〒101-8002 東京都千代田区一ツ橋2丁目5番5号 北緯35度41分41.0秒 東経139度45分27.3秒 / 北緯35.694722度 東経139.757583度座標: 北緯35度41分41.0秒 東経139度45分27.3秒 / 北緯35.694722度 東経139.757583度 |
業種 | 情報・通信業 |
法人番号 | 6010001010826 |
事業内容 | 出版事業 |
代表者 | 代表取締役社長 岡本 厚 |
資本金 | 9000万円 |
純利益 |
2億5,044万8,000円 (2024年3月期)[1] |
純資産 |
48億5,956万円 (2024年3月期)[1] |
総資産 |
102億8,882万7,000円 (2024年3月期)[1] |
決算期 | 3月31日 |
外部リンク | https://www.iwanami.co.jp/ |
株式会社岩波書店(いわなみしょてん、英: Iwanami Shoten, Publishers.)は、 東京都千代田区一ツ橋に本社を置く、日本の出版社。
文芸・学術の幅広い分野における専門書から一般啓蒙書までを広く扱い、国内外の古典的著作を収めた「岩波文庫」や「岩波新書」などの叢書や、国語百科事典『広辞苑』の刊行でも知られる。
1913年(大正2年)8月5日、岩波茂雄が東京市神田区南神保町16番地(現・東京都千代田区神田神保町)に開いた古書店として出発。正札販売方法を採用し、注目を集めた[2]。同年12月1日に蘆野敬三郎の『宇宙之進化』、翌1914年(大正3年)9月20日に夏目漱石の『こゝろ』を刊行し、出版業にも進出[2]。漱石没後に『夏目漱石全集』を刊行し、躍進する。看板は漱石の筆による[3]。
昭和時代にはしばしば、大衆的な路線を貫く講談社と対比された[4][5][6]
創業以来岩波書店のマークは橋口五葉が描いた「甕(かめ)」を使用していたが、1933年(昭和8年)12月10日の岩波全書の創刊からミレーの絵画『種まく人』を題材にとったマークの使用を開始(当初デザインを依頼された高村光太郎作のマークは帽子が鉄兜のようで軍国調だとして別人に依頼された。今日まで用いられているマークは児島喜久雄によるものといわれる[7])。
1949年(昭和24年)4月25日に株式会社に改組[8]。社長も岩波家の世襲から脱したが、1982年5月に『日本資本主義発達史講座』山田盛太郎他編を復刻するなど講座派の影響はある[9]。
1955年に初版が刊行された『広辞苑』は中型国語辞典であり、三省堂が刊行する中型国語辞典『大辞林』と二大巨頭となる国民的辞典のひとつである[10]。
本社の隣には一ツ橋グループの小学館、集英社があり、2017年(平成29年)には所有していた岩波書店一ツ橋別館を小学館に売却している[11][12]。
岩波書店は、多くの出版社が用いる委託・返品制を採用しておらず、全て書店側の買取という責任販売制の形を採っている[14]。また、比較的高正味(=取次への書籍の卸値が高く、出版社側の取り分が多いこと)である[14]。
2013年度定期採用は、著作者等の「紹介」を応募条件とすることを発表した[15]。これは、事実上縁故採用に限定する方針であるとして批判を受けた。岩波書店はウェブサイト上で「あくまで応募の際の条件であり、採用の判断基準ではありません。採用予定人数が極めて少ないため、応募者数との大きな隔たりを少しでも少なくするためのものです。」とする謹告を出した[16]。
神保町にある岩波書店所有のビルには、岩波の書籍を主体とする書店「岩波ブックセンター」があったが、運営していた信山社の倒産に伴い2016年に閉店した。その跡地には2018年4月、小田急グループ企業のUDS社が書店と共用オフィス(コワーキングスペース)などを組み合わせた施設「神保町ブックセンター with Iwanami Books」を開設した[19][20][21]。