帝人

帝人株式会社
TEIJIN LIMITED
種類 株式会社
市場情報
東証プライム 3401
1949年5月16日上場
大証1部（廃止） 3401
1949年5月14日 - 2013年7月12日
略称 テイジン、TEIJIN
本社所在地 日本の旗 日本
東京本社 〒100-8585
東京都千代田区霞が関3丁目2-1
霞が関コモンゲート西館
大阪本社 〒530-8605
大阪市北区中之島3丁目2-4
中之島フェスティバルタワー・ウエスト
本店所在地 〒530-8605
大阪市北区中之島3丁目2-4
中之島フェスティバルタワー
設立 1918年（大正7年）6月17日
（帝国人造絹絲株式会社）
業種 繊維製品
法人番号 8120001077489 ウィキデータを編集
事業内容 合成繊維、化成品、医薬医療、流通・リテール分野における製品の製造・加工・販売
代表者 内川哲茂（代表取締役社長執行役員兼CEO）
鍋島昭久（代表取締役専務執行役員兼CFO）
資本金 718億33百万円
（2020年3月31日時点）[1]
発行済株式総数 197,953,707株
売上高 連結：9,260億54百万円
単独：1,393億38百万円
（2022年3月期）
総資産 連結：1兆42億23百万円
単独：5,593億27百万円
（2020年3月期）
従業員数 連結：21,834名
国内：9,634名
海外：12,200名
（2024年3月31日時点）[2]
決算期 3月31日
会計監査人 有限責任あずさ監査法人
主要株主 日本トラスティ・サービス信託銀行（株） 15.56%
日本マスタートラスト信託銀行（株） 9.07%
日本生命保険相互会社 3.65%
（2018年3月31日時点）
主要子会社 帝人フロンティア（株） 100%
帝人ファーマ（株） 100%
インフォコム（株） 58.1%
関係する人物 秦逸三（創設者）
久村清太（同）
大屋晋三（元社長）
徳末知夫（元社長）
岡本佐四郎（元社長）
安居祥策（元社長）
長島徹（元社長）
大八木成男（元社長）
山本員裕（元副社長）
外部リンク 帝人株式会社
テンプレートを表示

帝人株式会社（ていじん、英語: TEIJIN LIMITED）は、登記上の本店・大阪本社を大阪府大阪市北区中之島、東京本社を東京都千代田区霞が関に置く、日本の大手総合化学メーカー。帝人グループの中核企業であり、事業持株会社である。日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[3]。旧三和銀行（現・三菱UFJ銀行）の主要取引先企業で構成される三和グループの三水会とその後身社長会である水曜会[4][5]およびみどり会[6]会員企業の一つでかつては宇部興産（現・UBE）、日立造船（現・カナデビア）と共に「三和御三家」と呼ばれていた。

コーポレート・スローガンは「Human Chemistry, Human Solutions」[7]。

歴史

[編集]

創業者で、米沢高等工業学校（山形大学工学部の前身）の講師でもあった秦逸三が久村清太と共に1915年（大正4年）に、当時閉鎖中であった山形県米沢市館山（現在は米沢市立第三中学校敷地）の米沢製糸場を買い取り、鈴木商店の子会社、「東工業米沢人造絹糸製造所」として設立される。当時は第一次世界大戦中で、ヨーロッパからレーヨンの輸入が少なくなっていたこともあり、創業と共に高い業績をあげた。1918年（大正7年）には株式会社に改組、「帝国人造絹絲」に社名を変更する。1962年に社名変更された今日の「帝人」の社名は左記の旧社名に由来する。

昭和に入ると、金融恐慌により、出資元であった鈴木商店は破綻・清算に追い込まれた。また山形の工場も1927年（昭和2年）に竣工した岩国工場に比べて効率性で劣ったことなどから、閉鎖に追い込まれた[8]。これにより、創業の地・山形から当時の繊維業の本場でもあった大阪・船場に近い、大阪へ本社を移した。以降は、その後に竣工された三原工場、松山工場など西日本を中心に生産が行われるようになる。しかし太平洋戦争後、同社の主力であったレーヨンの需要は瞬く間に低下し、代わってアメリカ・デュポン社からナイロンの製造技術を得た東洋レーヨン（現・東レ）の激しい巻き返しに遭い、一時は倒産寸前の窮地に立たされるも、1956年（昭和31年）に、鈴木商店出身にして、大蔵大臣をつとめた大屋晋三が社長に就任すると、1958年（昭和33年）にはイギリスはマンチェスターに本社を置くICI社から、ポリエステル（東レとの共同商標「テトロン」）製造の技術を導入。これが見事に成功をおさめ、息を吹き返した。以後、帝人は東レと同じく化学繊維メーカーとして繊維業界での地位を確立させることになる[注 1]。

1957年（昭和32年）に米国ニューヨークと西ドイツのデュッセルドルフへ駐在員を赴任させたのを皮切りに、1960年代前半までに欧州、アフリカ、中近東、アジアの計10都市に事務所を開設している。さらに大屋の発案で、1961年（昭和36年）からは専務取締役（財務担当）と取締役（技術担当）をニューヨークに、常務取締役（化学担当）をデュッセルドルフにそれぞれ駐在させるなど、首脳レベルの役員を海外駐在させるという当時としては異例の態勢で海外展開に取り組んでいる。

1970年代には、大屋により設立された「未来事業部」により50以上の新規事業が立ち上がったが、1973年（昭和48年）の第一次石油危機により拡大政策は頓挫。また、大屋も1980年に死去したことで、無謀な多角化路線は終息する。しかし、その後の経営陣は大屋が遺した「負の遺産」の整理のため再三のリストラを繰り返すことになり、折からの繊維不況とも相俟ってリスクを避ける消極的な社風が定着するなど、厳しい経営環境に晒されることになった。 それら諸問題の整理を終えた1990年代後半からは、医薬医療事業や炭素繊維等の高機能繊維の成長により、2000年度から2006年度にかけて7期連続の営業増益を記録するなど堅調な業績が続いている。2010年代においては、市場規模が大きい自動車部品事業に力を入れており、欧米で現地法人設立やM&Aを展開している[9]。GM製トラックへの炭素繊維複合材料の採用[10]、樹脂製の自動車用フロント窓の開発[11]などが報じられている。2018年度で、アラミド繊維・炭素繊維等のマテリアル事業が売上高の76%・営業利益の48%を、独・ベーリンガーインゲルハイム社との合弁に端を発する医薬品等のヘルスケア事業が売上高の17%・営業利益の44%を占めている[12]。

なお、大屋が四半世紀近くも社長に在任したこともあって、一時は社長の任期を定款で制限したこともあったが、新会社法への移行に伴うコーポレートガバナンスの確立でこの規定は削除されている。

→「大屋晋三 § 後継経営者の事業整理・社長の任期制限の設定」も参照

沿革

[編集]
  • 1915年11月 - 秦逸三と久村清太が、山形県米沢市で東工業（株）米沢人造絹糸製造所を設立。
  • 1918年6月17日 - 東工業から帝国人造絹絲株式会社として独立。
  • 1922年 ‐ 広島工場、操業開始。
  • 1926年 - 『帝人タイムス』創刊。
  • 1927年 ‐ 岩国工場、操業開始。
  • 1933年10月 - 東京・大阪株式取引所に株式上場。
  • 1934年 ‐ 米沢工場を廃止。
  • 1935年 - 広島工場を廃止。
  • 1949年 - 戦争のため休刊していた『帝人タイムス』が復刊。
  • 1949年5月 - 東京、大阪、名古屋各証券取引所に上場。
  • 1962年11月 - 商号を帝人株式会社に変更。
  • 2003年
    • 1月 - ロゴマークをテイジンからTEIJINに変更。
    • 4月 - 事業持株会社制に移行。
  • 2004年2月 - 帝人ファイナンスを新生銀行（現：SBI新生銀行）に売却[13][14]。
  • 2006年1月 - 札幌、名古屋、福岡各証券取引所での上場を廃止。
  • 2008年
    • 4月 - 岩国事業所内に「先端技術開発センター（現・岩国開発センター）」を開設。
    • 6月 - 複合材料の研究・開発を担う「複合材料開発センター」を御殿場に開設。株式会社ジーエイチクラフトを子会社化。
  • 2010年4月 - インドネシアのP.T. Teijin Indonesia Fiber Tbk.を譲渡。
  • 2012年
    • 3月 - 帝人が中国化学繊維工業協会との相互連携に基本合意。
    • 10月 - 帝人テクノプロダクツ及び帝人ファイバーの産業資材事業を帝人に統合。NI帝人商事と帝人ファイバーのアパレル事業が統合し、帝人フロンティアが発足。
  • 2013年4月 - 組織再編。帝人化成を吸収合併。
  • 2013年7月16日 - 大阪証券取引所の現物株取引終了に伴い、大阪証券取引所での上場廃止。（東京証券取引所への現物市場統合）
  • 2017年
    • 1月 - 自動車向け複合材料製品を展開する米国Continental Structural Plastics Holdings Corporationを買収。
    • 5月 - 本店を大阪市中央区南本町一丁目6番7号（帝人ビルディング）から大阪市北区中之島三丁目2番4号中之島フェスティバルタワー・ウエストに移転。
  • 2018年
    • 4月 - 東邦テナックスを吸収合併。
    • 8月 - ドイツの自動車向け内装材の生産・販売を展開するJ.H.Ziegler GmbHを買収。ポルトガルの自動車向け複合材料成形メーカーInapal Plasticos SAを買収。
    • 9月29日 - 米沢市で100周年記念イベント[15]。
  • 2019年10月1日 - フィルム事業の連結子会社であった帝人フィルムソリューションの全株式を東洋紡へ譲渡[16]（同社は東洋紡フィルムソリューションへの商号変更を経て2021年4月1日付で東洋紡に吸収合併[17]）。
  • 2021年3月9日 - 株式会社ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング（現・ジャパン・ティッシュエンジニアリング）を株式公開買付けにより子会社化[18]。
  • 2024年6月18日 - アメリカの投資会社ブラックストーン・グループが、帝人の上場子会社であるインフォコムの買収（株式公開買い付け）を発表。運営している電子コミックサービス「めちゃコミック」の資産価値を評価したもの[19]。

本社・事業所

[編集]
松山事業所

主なグループ会社

[編集]

2020年3月末時点の子会社及び関連会社数は174社である[1]。

マテリアル事業

[編集]
  • 樹脂
  • 複合成形材料
    • 株式会社ジーエイチクラフト（静岡県御殿場市） - 先端複合材料を用いた次世代Vehicle、次世代構造などの受託開発・試作
  • 繊維・製品
    • 帝人フロンティア株式会社（大阪市北区）- 衣料・産業資材用途の原材料・製品の開発・製造・販売
    • 帝人物流株式会社（大阪市西区） - 運輸業・運送取扱業並びに倉庫業
    • 株式会社帝健（大阪市北区） - 健康・快適・防災・安全に関する製品の製造・販売
    • 帝人フロンティアニッティング株式会社（石川県小松市） - 編物生地の開発、製造、販売および特殊加工糸の製造（2021年4月1日に帝人加工糸株式会社と新和合織株式会社が統合し発足）
    • 帝人コードレ株式会社（大阪府大阪市北区） - 人工皮革等の製造・販売
    • 帝人テディ株式会社（愛媛県松山市） - ポリエステル長繊維・短繊維の製造およびアラミドを主としたディップコード加工
    • 株式会社フォークナー（岡山県瀬戸内市） - 紳士服の製造販売、物流加工
    • 帝商産業株式会社（福井県福井市） - ボビン・包装材料の回収および原糸・織編物の運送・保管
    • 関西資材株式会社（兵庫県丹波市） - 繊維加工業（撚糸・コードディップ）
    • 帝京レース株式会社（滋賀県東近江市） - ポリエステル織物製造（レースカーテン）
    • 帝人フロンティアアパレル工業株式会社（福岡県大牟田市） - スポーツウエアの製造
    • 株式会社テクセット（東京都港区） - 生活消費財関連商品の企画開発・販売
    • フロンティアテックス株式会社（福井県坂井市） - 合繊織物の製造
    • ユニセル株式会社（山口県岩国市） - 合成繊維長繊維不織布の製造、販売およびこれに関連する各種加工
    • 帝人フロンティアセンシング株式会社（福岡市南区） - ウェアラブル製品の開発・販売
    • 帝人フロンティアDG株式会社（新潟県見附市） - 合繊織物の企画、製造、販売（2018年12月28日に帝人フロンティア株式会社が第一合織株式会社の全株式を取得して子会社化し、商号変更）

ヘルスケア事業

[編集]
  • 帝人ファーマ株式会社（東京都千代田区） - 医薬品・在宅医療機器等のマーケティング・販売・提供
  • 帝人ナカシマメディカル株式会社（岡山市東区） - 人工関節、骨接合材料等の医療機器の開発、製造、販売
  • 帝人訪問看護ステーション株式会社（東京都千代田区） - 訪問看護ステーションの運営
  • 帝人メディカルテクノロジー株式会社（大阪市北区） - 生体内分解吸収性骨接合剤などの医療機器の開発、製造、販売
  • NOMON株式会社（東京都千代田区） - ニュートラシューティカル製品の販売とそれに関する事業全般
  • スリープメディカルサービス株式会社（東京都千代田区） - スリープクリニック開設・運営支援
  • 帝三製薬株式会社（東京都立川市） - 医薬品の製造

IT事業・その他

[編集]
  • IT
    • インフォコム株式会社（東京都港区） - 情報提供サービスおよびコンピュータ・ソフトウェアの開発・販売
    • 株式会社アムタス（東京都港区） - スマートフォンや携帯電話へのコンテンツ配信やeコマースなどのサービスの提供
    • 株式会社インフォコム西日本（大阪市中央区） - ソフトウェアの開発
    • 株式会社インフォコム東日本（東京都台東区） - 情報処理サービス、ソフトウェアの開発
    • GRANDIT株式会社（東京都港区） - 完全Web-ERPの開発、販売
  • その他
    • デュポン帝人アドバンスドペーパー株式会社（東京都千代田区） - アラミドペーパー等の製造・販売
    • 帝人エコ・サイエンス株式会社（東京都港区） - 環境アセスメント、環境分析および測定
    • 帝人エンジニアリング株式会社（大阪市西区） - 機械・エンジニアリング事業等
    • 東邦化工建設株式会社（静岡県駿東郡長泉町） - 環境分析、公害防止、環境保全設備の制作等のエンジニアリング事業
    • 東邦機械工業株式会社（徳島県徳島市） - 各種機械装置等の設計、製作および販売
    • 帝人エージェンシー株式会社（大阪府大阪市西区） - 印刷物、販促物品の企画制作、広告代理業、保険代理業
    • 帝人興産株式会社（愛媛県松山市） - リサイクル事業、ヘルスケア事業、福利厚生施設の管理・運営他
    • 帝人ソレイユ株式会社（東京都千代田区） - グループ内でのサポート業務、農業事業他

かつて存在したグループ企業

[編集]
  • 帝人ファイバー株式会社（大阪市中央区）
  • 帝人テクノプロダクツ株式会社（大阪市中央区）
  • 帝人化成株式会社（東京都千代田区）
  • 帝人フィルム株式会社（東京都千代田区）
  • 帝人エンテック株式会社（大阪市中央区）
  • 帝人クリエイティブスタッフ株式会社（大阪市中央区）
  • 呉興業株式会社（山口県岩国市）
  • 株式会社帝人知的財産センター（東京都千代田区）
  • NI帝人商事株式会社（大阪市中央区）
  • 帝人ネステックス株式会社（石川県能美市）1951年 - 2010年。
  • 帝人アグロケミカル株式会社（広島県三原市）1972年 - 2000年。英ゼネカ社との合弁会社。パラコート原体の国内生産。
  • 東邦テナックス株式会社（東京都千代田区）
  • 帝人アドバンストプロダクツ株式会社（東京都千代田区）現在のネクスティ エレクトロニクス。1983年12月にトーメン（現：豊田通商）に全株式を譲渡。
  • 帝人製機株式会社（大阪市中央区）2004年10月1日にナブテスコに吸収合併され解散。
  • 帝人ファイナンス株式会社（大阪市中央区）1986年 - 2004年。2004年に新生銀行（現：SBI新生銀行）に売却[13][14]。新生セールスファイナンス株式会社に社名変更後、2006年3月に新生銀行がアプラスに株式譲渡[20]。2015年10月にアプラスに吸収合併[21]。
  • 株式会社テイビ（大阪市中央区）1972年 - 2008年。2008年に帝人エージェンシー株式会社（2005年設立の初代法人）を吸収合併し、帝人エージェンシー株式会社（2代目）へ商号変更する（逆さ合併による統合）。
  • ウィンテックポリマー株式会社（東京都港区）2000年 - 2016年。ポリプラスチックス株式会社（ダイセル株式会社の100%子会社）との合弁会社だったが、2016年9月に全株式を売却して同社の100%子会社となり、2019年4月に同社へ吸収合併された。
  • 帝人フィルムソリューション株式会社（東京都千代田区） 2000年 - 2019年。同年10月に全株式を東洋紡株式会社へ譲渡、東洋紡フィルムソリューション株式会社へ商号変更した。2021年4月に東洋紡株式会社に吸収合併された[17]。

テレビCM

[編集]

1960年代末期頃よりテレビCMを放映している。1990年代の企業CMでは、数学者で大道芸人として知られるピーター・フランクルが何かに取り憑かれたかのように、黒板に白墨で書きなぐる様子を映したCMなどが放映されていた。 同時期には、ジャズサックス演奏者の坂田明や、女優の室井滋を起用したCMや、SFドラマ「スタートレック」のミスター・スポックことレナード・ニモイを起用した企業CM「帝人あらわる。」が放映された。

他に1990年代半ばには、「人間を幸せにする人間、帝人。」という内容で、トーベ・ヤンソンの原作で知られるアニメーション「ムーミン」の登場人物全員を登場させたCMも放映された（森本レオがナレーションを担当）。さらに2000年（平成12年）から2年間にかけては、俳優の浅野忠信を起用したCMもあった。

その後2002年（平成14年）5月から2008年（平成20年）まで、「だけじゃない、テイジン」をキャッチフレーズにフランス人少女・カトリーヌ（子役：マノン・ゴラン、吹き替え：三輪勝恵）が出演したCMを経て、2008年（平成20年）9月からは「んなことあるかも?テイジン」を新キャッチフレーズに、同社の製品やサービス、事業を動物になぞらえた「テイジン未来動物図鑑」シリーズCMを放送している。

しかし、諸般の事情から、『福山エンヂニヤリング』以来レギュラー提供していた、関西テレビ制作・フジテレビ系列30分枠での提供を、2011年9月をもって撤退した[注 2]。その後は当面、日本テレビの『全国高等学校サッカー選手権大会』（高校サッカー）の提供のみであったが、2012年10月以降30秒スポンサーで一部番組で提供を再開した。なお、2022年9月末の放映分をもって日本テレビの『ザ!世界仰天ニュース』を降板し、同年10月以降からは『全国高等学校サッカー選手権大会』の提供のみとなる。

2017年10月17日より女優の上白石萌歌を起用した「DAKE JA NAIを探そう」篇のテレビCMを放送。以後も設定は変えているが、上白石による「DAKE JA NAI」シリーズのCMを展開（2017年度=DAKE JA NAI SAMBA[注 3]、2019年度=キャビンアテンダント、2021年度=上白石モビの空想化学物語など）している。

スポンサー番組

[編集]

現在の番組

[編集]

過去の番組

[編集]

著名な出身者

[編集]

キャンペーンガール

[編集]

「Category:帝人キャンペーンガール」も参照

2002年（平成14年）からは「イメージガール」に変わり、2003年（平成15年）に終了した[22]。

脚注

[編集]

注釈

[編集]
  1. ^ このテトロンの成功により、1960年代から1980年代にかけて、東京・銀座や愛知県・名古屋に同社の社名とテトロンの名を冠したネオンサインを設置していたこともある。
  2. ^ 撤退後は花王が90秒の筆頭提供（その後は60秒）となっており、筆頭提供を続ける。ちなみに花王は、『キャサリン三世』60秒の筆頭提供である。ただし、2013年4月以降は30秒であり、同年9月で終了。その後は『有吉弘行のダレトク!?』→『#nakedeve』→『セブンルール』に提供していたが、現在は降板している。
  3. ^ CMのダンスの振り付けは振付稼業air:manが担当している。

出典

[編集]
  1. ^ a b “第154基 有価証券報告書” (PDF). 帝人株式会社. 2021年4月17日閲覧。
  2. ^ https://www.teijin.co.jp/about/company/
  3. ^ 構成銘柄一覧：日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
  4. ^ 菊地浩之、2017、「六大社長会の加盟企業 秘2017年版バージョン」、『週刊ダイヤモンド』（2017年7月29日号）、ダイヤモンド社 pp. 32-33
  5. ^ 田中彰「六大企業集団の無機能化 : ポストバブル期における企業間ネットワークのオーガナイジング」、『同志社商学』64巻5号、同志社大学商学会、doi:10.14988/pa.2017.0000013201、NAID 110009605659 pp. 330-351
  6. ^ “メンバー会社一覧”. みどり会. 株式会社みどり会. 2024年3月19日閲覧。
  7. ^ 理念体系,企業情報,帝人株式会社
  8. ^ “人繊工業発祥の地”. 米沢市. 2024年2月22日閲覧。
  9. ^ 「帝人、欧州で車用外装材料の加工会社買収 約50億円」『日本経済新聞』2018年8月22日。2018年10月9日閲覧。
  10. ^ 松田潔社「帝人：米GMのトラックに炭素繊維採用－成形時間短縮し大量生産可能」『Bloomberg』2018年3月15日。2018年3月15日閲覧。
  11. ^ 「ガラスの200倍割れにくい「樹脂製窓」のスポーツEV開発…京大発ベンチャー「GLM」と帝人、世界初目指す」『産経新聞』2018年9月13日。オリジナルの2018年9月16日時点におけるアーカイブ。2018年9月16日閲覧。
  12. ^ 事業概況ならびに中期経営計画概要 帝人 2018年9月
  13. ^ a b 『帝人ファイナンスの事業譲受について』（PDF）（プレスリリース）株式会社新生銀行、2003年11月4日。https://corp.sbishinseibank.co.jp/ja/news-archive/news-archive2/news20031104103011/main/0/link/031104teijinf_j.pdf。2024年2月22日閲覧。 
  14. ^ a b 『帝人ファイナンスの事業譲渡について』（PDF）（プレスリリース）帝人株式会社、2003年11月4日。https://ircms.irstreet.com/contents/data_file.php?template=39&brand=94&folder_contents=11317&src_data=39248&filename=pdf_file.pdf。2024年2月22日閲覧。 
  15. ^ 『山形県米沢市で創立100周年記念イベントを開催』（プレスリリース）帝人株式会社、2018年9月19日。オリジナルの2018年10月9日時点におけるアーカイブ。https://web.archive.org/web/20181009172252/https://www.teijin.co.jp/news/2018/jbd180919_01.html。2018年10月9日閲覧。 
  16. ^ 『フィルム事業の連結子会社譲渡について』（PDF）（プレスリリース）帝人株式会社、2019年5月22日。https://www.teijin.co.jp/news/2019/05/22/jbd190522_01.pdf。2021年4月17日閲覧。 
  17. ^ a b 『連結子会社の吸収合併（簡易合併・略式合併）に関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）東洋紡株式会社、2020年12月25日。https://ir.toyobo.co.jp/ja/ir/news/auto_20201224438952/pdfFile.pdf。2020年12月25日閲覧。 
  18. ^ 『株式会社ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング株式（証券コード 7774） に対する公開買付けの結果に関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）帝人株式会社、2021年3月3日。https://www.teijin.co.jp/news/2021/03/03/20210303_02.pdf。2021年4月17日閲覧。 
  19. ^ “ブラックストーン､｢めちゃコミ｣のインフォコムにＴＯＢ”. ブルームバーグ (2024年6月18日). 2024年6月21日閲覧。
  20. ^ 『新生セールスファイナンス株式会社の株式譲渡に関する基本合意書の締結について』（PDF）（プレスリリース）株式会社新生銀行、2005年11月29日。https://corp.sbishinseibank.co.jp/ja/news-archive/news-archive2/news20051129103083/main/0/link/051129ssf_j.pdf。2024年2月22日閲覧。 
  21. ^ 『合併公告』（PDF）（プレスリリース）株式会社アプラス、2015年8月10日。https://www.aplus.co.jp/ir/pdf/koukoku/20150810_gappei.pdf。2024年2月22日閲覧。 
  22. ^ 2003年を最後に終了

関連項目

[編集]

外部リンク

[編集]
あ行
か行
さ行
た行
な行
は行
ま行
や行
ら行
わ行
廃止
脱退
関連項目
注釈
カテゴリ カテゴリ
理事
準理事
製造
建設
インフラ
情報・通信
運輸
卸売・小売
金融・保険
不動産
複合サービス
サービス
教育・学習支援
自治体・
大学・その他