王世杰
| 王世杰 | |
|---|---|
 1941年2月、重慶にて | |
| プロフィール | |
| 出生： |
1891年3月10日 （光緒17年2月初1日） |
| 死去： |
1981年（民国70年）4月21日 中華民国 台北市 |
| 出身地： |
.svg){kind=small} 清 湖北省武昌府崇陽県（現：咸寧市崇陽県） |
| 職業： | 政治家・法学者 |
| 各種表記 | |
| 繁体字： | 王世杰 |
| 簡体字： | 王世杰 |
| 拼音： | Wáng Shìjié |
| ラテン字： | Wang Shih-Chieh |
| 和名表記： | おう せいけつ |
| 発音転記： | ワン シージェ |
王 世杰（おう せいけつ）は、中華民国（台湾）の政治家・法学者。日中戦争（抗日戦争）に際しては中国国民党の抗日宣伝に従事し、国共内戦期に国民政府の外交部長をつとめた人物である。また、教育・文化振興においても重要な役割を果たした。字は雪艇。
生涯
[編集]民国初期の活動
[編集]清末は南路高等小学、湖北優級師範を経て省立天津北洋大学に入学した。武昌起義が勃発すると、武昌に戻り、革命派の都督府秘書に任ぜられている。1913年（民国2年）、イギリスに留学し、ロンドン大学政治経済学院（ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス）に入学した。1917年（民国6年）、卒業して政治経済学士の学位を取得している。続いてフランスへ赴いてパリ大学に入学し、1920年（民国9年）に法学博士の学位を取得した。帰国後は国立北京大学で教官をつとめ、その傍ら、週刊誌『現代評論』を創刊した。[1][2]
1927年（民国16年）6月、国民政府法制局局長に任命される。同年12月には、湖北省政府委員兼教育庁庁長に転じた。翌年10月、デン・ハーグで常設仲裁裁判所仲裁人に任命される。11月、立法院立法委員に任ぜられた。1929年（民国18年）3月、国立武漢大学校長となる。1931年（民国20年）12月、中国国民党第4期候補中央監察委員に選出された。[1][2]
国民政府での活動
[編集]1933年（民国22年）4月、国民政府教育部部長に抜擢された。1935年（民国24年）6月、国立中央研究院第1期評議員となり、同年11月には国民党第5期候補中央監察委員に選出されている。1938年（民国27年）1月、教育部長を退任し、軍事委員会参事室主任に転じ、あわせて政治部指導委員に任ぜられた。同年6月には国民参政会秘書長にも任ぜられている（1943年9月まで）。翌1939年（民国28年）11月、国民党中央宣伝部部長に任ぜられて抗日宣伝に従事し、1942年（民国31年）12月までこの地位にあった。また、1941年（民国30年）から1943年までは、中央設計局秘書長も兼任している。1943年4月、三民主義青年団第1期中央監察会監察に任ぜられ、翌1944年（民国33年）11月には中央宣伝部部長に再任している。[2][3]
1945年（民国34年）5月、王世杰は第6期国民党中央監察委員に再選され、同年7月、行政院長に就任した宋子文の後任として外交部長に任ぜられた。その翌月、宋に随従してソ連を訪問し、中ソ友好同盟条約に調印した。帰国後、重慶での中国共産党との双十協定の交渉に従事している。[4]1946年（民国35年）7月のパリ講和会議に代表団団長として出席し、翌年9月の第2期国連総会と1948年（民国37年）9月の第3期国連総会で、それぞれ首席代表をつとめている。このほか、制憲国民大会と行憲国民大会で代表となり、1948年3月には第1期中央研究院院士となった。同年12月、外交部長を離任し、呉鉄城が後任となる。[3][5]
台湾での活動
[編集]蔣介石が台湾に逃れると、王世杰もこれに随従し、1950年（民国39年）3月、総統府秘書長に任ぜられた。1952年（民国41年）10月、第7期国民党中央評議委員（第8期～第12期も連続就任）となり、1958年（民国47年）7月、行政院政務委員に任ぜられた。また、国連総会でも代表を何度かつとめている。[3][6]
1962年（民国51年）4月、中央研究院院長に任ぜられる。この間、国立故宮・中央博物院両院共同理事会常務理事、国立故宮博物院管理委員会常務委員、中華文化復興運動推行（推進）委員会常務委員なども兼任した。1970年（民国59年）4月、院長を辞任し、総統府資政に転任した。1981年（民国70年）4月21日、台北市にて病没。享年91（満90歳）。[3][6]
著作
[編集]- 『比較憲法』
- 『中國奴婢制度史』
- 『故宮名畫三百種』（主編）
- 『藝苑遺珍』（主編）
注
[編集]参考文献
[編集]- 徐友春主編『民国人物大辞典 増訂版』河北人民出版社、2007年。ISBN 978-7-202-03014-1。
- 劉国銘主編『中国国民党百年人物全書』団結出版社、2005年。ISBN 7-80214-039-0。
- 劉寿林ほか編『民国職官年表』中華書局、1995年。ISBN 7-101-01320-1。
- 東亜問題調査会『最新支那要人伝』朝日新聞社、1941年。
中華民国
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