陸軍大臣 (イギリス)
.svg){kind=small} イギリス陸軍大臣 Secretary of State for War | |
|---|---|
_(St_Edwards_Crown).svg) | |
| 所属機関 | 内閣 |
| 指名 | 首相 |
| 任命 | 国王 |
| 任期 | 陛下の仰せのままに |
| 創設 | 第1期：1794年7月11日 第2期：1854年6月12日 |
| 初代 | 第1期：ヘンリー・ダンダス 第2期：第5代ニューカッスル公爵ヘンリー・ペラム＝クリントン |
| 最後 | ジェイムズ・ラムズデン |
| 廃止 | 第1期：1801年3月17日 第2期：1964年4月1日 |
| 職務代行者 | 戦争担当国務次官 |
陸軍大臣（りくぐんだいじん、英: Secretary of State for War）は、かつて存在したイギリスの閣僚職。
歴史
[編集]フランス革命戦争中の1794年に陸軍省を統括する役職として創設され、1801年には植民地の軍事面の統括を強める観点から植民地大臣と統合されて陸軍・植民地大臣に改組された[1]。それ以前に陸軍省を統括していた陸軍卿(Secretary at War)から権限を奪っていき、国政上重要なのは陸軍大臣の方となった[2]。
19世紀中期のクリミア戦争で陸軍の非効率性が浮き彫りとなったことで陸軍・植民地省改革の動きが強まり、1854年には植民地省が陸軍省から切り離され、改めて陸軍大臣と植民地大臣が設置された[1]。
1855年には陸軍卿と陸軍大臣は同じ人物が務めることになり、1863年には陸軍卿職は廃止された[2]。
1868年から1874年にかけて陸軍大臣を務めたエドワード・カードウェルの下、陸軍行政は陸軍省が統括することになり、能率化が図られたが、軍令については引き続き陸軍総司令官が掌握。陸軍総司令官には王族の就任が多かったのでその改革は長く進まなかった[2]。
しかし1895年に多年にわたって陸軍総司令官として君臨し、改革を阻み続けたケンブリッジ公ジョージが辞職したことで陸軍総司令官職の権限の制限が行われた。この際に陸軍大臣の下には軍政一般の助言を行う軍務評議会(War Office Council)が設けられ、陸軍総司令官の下には軍令の助言を行う陸軍局(Army Board)が設けられた。1904年に軍務評議会と陸軍局が合併されて陸軍本部(Army Council)となり、陸軍大臣の下に置かれた。また陸軍総司令官職は陸軍参謀総長に改組された[3]。
1964年に軍機構の大改革があり、陸海空軍を統合する国防省が新設され、陸軍大臣も陸軍省も陸軍本部も廃止となった。旧陸軍省は国防省の陸軍部となり、現在に至っている[4]。
陸軍大臣一覧
[編集]陸軍大臣（1794年–1801年）
[編集]| 名前 | 肖像 | 在職期間 | 所属政党 | 内閣 (首相所属政党) | |||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ヘンリー・ダンダス | _-_The_1st_Viscount_Melville_-_N03880_-_National_Gallery.jpg)
|
1794年7月11日 | 1801年3月17日 | トーリー党 | 小ピット内閣 (トーリー党) | ||
1801年から1854年まで植民地大臣と統合されて陸軍・植民地大臣
陸軍大臣（1854年-1964年）
[編集]1854年に陸軍大臣と植民地大臣が再分離
.jpg)
.jpg)
.jpg)
脚注
[編集]注釈
[編集]- ^ 在職中の1911年にホールデン子爵に叙される
出典
[編集]- ^ a b 松村赳 & 富田虎男 2000, p. 672/798.
- ^ a b c 松村赳 & 富田虎男 2000, p. 798.
- ^ 松村赳 & 富田虎男 2000, p. 798-799.
- ^ 松村赳 & 富田虎男 2000, p. 799.
参考文献
[編集]- 松村赳、富田虎男『英米史辞典』研究社、2000年。ISBN 978-4767430478。